出題範囲
- 危険物の性質・消火
- 基礎的な物理学・化学
- 危険物に関する法令
例題に挑戦
スキルサートのAIが生成した演習問題のサンプルです。アプリでは毎週新しい問題が追加されます。
例題1
20℃の水100gを100℃の沸騰した水にするために必要な熱量と、100℃の水100gをすべて100℃の水蒸気にするために必要な熱量の比として、最も近いものはどれか。ただし、水の比熱を4.2J/(g・K)、水の蒸発熱を2257J/gとする。
- 1 : 5.4
- 1 : 10.2
- 1 : 3.8
- 1 : 6.7
- 1 : 1.5
解答と解説を見る
正解: 1 : 6.7
正解は「1 : 6.7」です。水を100℃まで加熱するのに必要な熱量は、質量×比熱×温度変化より、100g × 4.2J/(g・K) × (100-20)K = 33,600Jです。一方、100℃の水をすべて水蒸気にするための熱量は、質量×蒸発熱より、100g × 2257J/g = 225,700Jとなります。これらの比を求めると、33,600 : 225,700 ≒ 1 : 6.71となり、選択肢の中で最も近い比率は「1 : 6.7」となります。物理学における熱量計算の基本問題です。
例題2
圧力一定のもとで、27℃における体積が12Lの気体がある。この気体の温度を127℃にしたとき、その体積として正しいものはどれか。
- 15L
- 18L
- 20L
- 16L
- 14L
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正解: 16L
正解は「16L」です。シャルルの法則によれば、圧力が一定のとき、一定量の気体の体積Vは絶対温度Tに比例します（V/T = 一定）。絶対温度はセルシウス温度に273を加えた値です。問題の条件を当てはめると、最初の状態はV1=12L、T1=273+27=300Kであり、変化後の状態はV2、T2=273+127=400Kとなります。これらを式に代入すると、12 / 300 = V2 / 400 となり、V2 = (12 × 400) / 300 = 16Lとなります。したがって「16L」が正しい体積です。
重要用語
- 指定数量
- 消防法で定められた、危険物の危険性を判断する基準となる量のことです。この量以上の危険物を取り扱う場合は、法令に基づいた許可や届け出が必要になります。複数の危険物を同一場所で扱う際は、それぞれの数量を各指定数量で割った値の合計が1以上になるかどうかで判断します。試験では計算問題として頻出するため、各類の代表的な数値の暗記が不可欠です。
- 製造所等
- 危険物を製造、貯蔵、または取り扱う施設全体の総称です。「製造所」「貯蔵所」「取扱所」の3つのカテゴリーに分類されます。貯蔵所には屋内貯蔵所や屋外タンク貯蔵所など7種類、取扱所には給油取扱所や販売取扱所など4種類があります。甲種試験では、これら全12種類の施設に関する設置許可基準や構造、設備の細かな違いが問われるため、分類ごとの特徴把握が重要です。
- 危険物取扱者
- 消防法に基づき、危険物を取り扱うために必要な国家資格を持つ者です。甲種、乙種（1〜6類）、丙種の3区分があります。甲種は全類の危険物について、取り扱いと立ち会いが可能です。また、実務経験を積むことで「危険物保安監督者」になる資格も得られます。試験では、免状の交付・書換・再交付の手続きや、返納命令に関する規定、保安講習の受講義務などが頻繁に出題されます。
- 保安距離
- 危険物施設で火災や爆発が発生した際、周囲の建築物や施設への被害を最小限に抑えるために確保しなければならない、施設の外側から対象物までの水平距離のことです。対象となるのは学校、病院、重要文化財、高圧ガス施設などで、それぞれの対象に応じた距離が定められています。製造所、屋外タンク貯蔵所、一般取扱所などがこの規制の対象となり、移動タンク貯蔵所などは対象外です。
- 保有空地
- 火災発生時の延焼防止や消火活動、避難を円滑に行うために、危険物施設の周囲に確保しなければならない、建築物や工作物を置かない一定のスペースのことです。保安距離が施設の外側の対象物との距離を指すのに対し、保有空地は施設自体の敷地内に設ける必要があります。施設の構造や、取り扱う危険物の指定数量の倍数によって、必要な空地の幅が段階的に決められています。
- 定期点検
- 危険物施設の安全を維持するため、所有者等に義務付けられている点検です。原則として1年に1回以上実施し、その点検記録は3年間保存しなければなりません。点検を実施できるのは、危険物取扱者、または危険物取扱者の立ち会いを受けた点検技能者等です。全ての施設が対象ではなく、地下タンクを有する施設や移動タンク貯蔵所、一定規模以上の屋外タンク貯蔵所など、特定の施設が対象となります。
- 移送
- 移動タンク貯蔵所（タンクローリー）を用いて危険物を運ぶ行為を指します。運転者はその類に対応した危険物取扱者免状を携帯する義務があり、補助者が同乗する場合でも運転者が免状を所持していなければなりません。また、長時間または長距離の移送の際には、2名以上の運転交代要員を確保するなどの安全基準が定められています。容器に入れて運ぶ「運搬」とは適用される法令が異なる点に注意が必要です。
- 予防規程
- 大規模な危険物施設において、火災を予防するために所有者等が自主的に定める管理ルールのことです。作成または変更した際は、市町村長等の認可を受ける必要があります。対象となるのは、指定数量10倍以上の製造所や一般取扱所、全ての給油取扱所や移送取扱所などです。規程には保安教育、点検、火災時の応急措置、自衛消防組織の編成などが含まれ、従業員はこれを遵守する義務があります。
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